全身疾患や投与薬剤と歯科治療と関連－西宮市の歯科・歯医者ならタニダ歯科医院

こんにちは、歯科医師の久貝です。
季節は「秋」、だんだんと朝晩の寒さが身に染みる季節になってきましたね。
皆さん体調はいかがですか？風邪を引いてはいませんか？
ウガイ、手洗いを行うように、日頃から十分に気を付けてくださいね。

さてさて、最近 医院にて診療をしていたり、

訪問診療にて患者さんを診ていて痛感することが１つあるのですが、
やっぱり「問診」は大切だなぁ・・・という事です。

どの歯科医院にも問診票が置いてあります。
初めて歯科を受診すると「問診票を書いて下さい」と言われます。
①「今までにどのような病気に罹ったことがありますか」
②「現在飲んでいる薬はありますか」

といった内容の質問が記載されています。

その問診票の質問に正確に答えることが大切なのです。
「歯が悪いのだから歯の病気について答えればいいだろう。」
「内科的な病気は歯科治療と関係ないだろう。」
と思われるかもしれませんが、

実は全身疾患や投与薬剤の中には歯科治療と関連のあるものが意外に多いのです。

たとえば、ある種の病気では血栓を予防するために抗凝固薬が処方される場合があります。

抗凝固薬は血液が固まらないようにする薬ですから、

歯科治療で歯を抜いたあと血が止まらなくなってしまう可能性があります。

抗凝固薬を飲んでいる患者さんには歯科医師が内科の先生と相談して、

抗凝固薬をそのまま続けるか、あるいは減量するか、

あるいは一時的に中止するかを決定します。

また、アスピリン喘息という病気がありますが、

アスピリン喘息の患者さんは抜歯後などに処方される痛み止めの薬で喘息発作が起こることがあります。

むしろ歯科医院でふつうに処方される鎮痛薬の多くはアスピリン喘息を起こしやすいのです。

もし歯科医師がアスピリン喘息であること知らないと、いつもの鎮痛薬を渡してしまう可能があります。

高血圧症で血圧を下げる薬を飲んでいる患者さんは、

その降圧薬の作用によって血圧が安定しているわけですから、

もしも降圧薬を飲まずに歯科治療を受けると、血圧がひどく上がってしまって、

めまい、吐き気、頭痛といった症状が出てしまうことがあります。

ですから、歯科治療を受ける日の朝も、いつものように降圧薬を服用して下さい。

長年、高血圧の薬を飲んでいる方の中には、「もう飲まなくてもいいだろう、どうもないから」

と自分で判断して降圧薬を中止してしまう方がいます。

そうすると知らないうちに血圧が上がっていて、

歯科医院で血圧を測ったら２００を超えていたということになりかねません。
これでは歯科治療どころではありません。

内科の先生の指示をよく守って、血圧が安定した状態で歯科治療を受けてください。

なので、繰り返し言いますが「必ず問診票には処方されている薬の名前を書いて欲しい」のです。

薬の名前が分かれば歯科治療と関連があるかどうかを歯科医師が判断します。

ときとして歯科治療中に気分が悪くなることがあります。

内科的な病気がある患者さんばかりではなく、日頃から元気な患者さんでも、

歯科治療中に気分が悪くなることがあります。
たいていの場合は、歯科治療に対する「不安感」、「恐怖心」、「歯科治療中の痛み」などが原因です。

もしも歯科治療中に気分が悪くなったら、早めに歯科医師に知らせて下さい。

遠慮して我慢していると、もっと気分が悪くなってしまうことがあります。

早めに対処すれば治りますから、決して我慢しないで、歯科医師に「気分が悪い」とおっしゃって下さい。

こんにちは。訪問歯科医師の村山です。

前回、社会保障制度についてお伝えしましたがここから社会保険のうちの1つ、

医療保障についておはなししましょう。

【医療保障】

全ての国民が健康維持・回復・増進を図ることができるように、

国の責任において制度の枠組みを作り、

基本的人権として健康に対するさまざまな権利を保護する体制を医療保障制度といいます。

この制度は誰でもどこでも、いつでも差別なく、

どのような制度をとろうと包括的医療サービスを経済的苦痛なく(あるいは無償で)受けられる、

等の要素を満たすことが求められます。

　日本の医療保障制度は社会保険方式を基本としています。

病気やけが等をした時の負担(リスク)を保険に加入する人たち全体で支え合い、

特定の個人(国民)に過重な経済的負担がかからないようにするためです。

・公的医療保険制度

上記の仕組みを使いながら、なおかつ個人の負担が過重にならず国や企業が責任を持つために、

医療全体にかかる費用のうちの多くの部分を企業や国、

自治体が公費(税金)を投入して支える制度のことです。(民間の保険は財源の全てを加入者の保険料で賄う)

　公的医療保険制度の財源は公費(税金)・保険料(事業主と被保険者が負担)

・一部負担金(窓口負担)の3つで構成されます。

この割合がどうなっているかで、医療保険制度が国民にとって本当に安心できる制度かどうかが決まります。

　現在日本は医療を受けるための公的医療保険に全ての国民が加入することになっています。

これは国民皆保険制度といい、いわゆる強制加入のことです。

国民は経済的能力に応じて保険料を負担し、必要に応じて医療を受け、

その受けた医療に要した費用の一部を一部負担金として支払います。

　医療が必要な人に、保険給付として医療行為そのものがその都度提供される仕組みのことを

「現物給付」といい、日本はこの仕組みを採用しています。

これに対して患者が一度、医療機関に全額支払った費用を(場合によってはその内の何割か、

または一定の金額)現金で給付する制度を「療養費払い」制度といいます。

療養費払いの場合、医療が終了した後に患者が自ら加入している保険に請求して返金してもらう

(「償還払い」という)ことが原則となります。

・保険者と被保険者

保険者とは保険事業を行う主体の名称で、ここでは医療保険への加入、

保険料の徴収、保険給付等の管理運営を行う組織のことです。

また医療保険に加入し、保険料を納めて医療サービスを受ける個々人は被保険者と呼ばれます。

 

誰でも保険証を持ち、医療が受けられるのはこういった社会保障制度があってのものです。

そして保険証にも様々な種類があります。また紹介していきましょう。